最近、ダンスが大人気！
バブリーダンスがとても話題になったり、学校教育でもダンスが必修化になったりと、今、ダンスへの注目度はますます高くなっています。
ダンスインストラクターの中には、私もダンススクールで独立・開業したい！と思っている方もいらしゃるのではないでしょうか。
でも、「ダンススクールを開業する時にはどうしたらいいの？」「何か手続きは必要？」と悩む方もいらっしゃると思います。
今回は、ダンススクールを開業する手順をご紹介したいと思います。
- ダンススクールを開くために資格は必要？
- ダンススクールを開くための開業の手続きは？
- ダンススタジオに必要なものは？
- ダンススクールと「風営法」の関係
- ダンススクールを開いた後の集客は？
- ダンスインストラクターの開業・独立まとめ
ダンススクールを開くために資格は必要？
ダンススクールを開くために資格は必要でしょうか？
実は、資格は必要ありません。
ダンスを教える指導者に関しては、資格よりも、活動履歴が大きな強みとなります。
例えば、ライブなどでバックダンサーの経験がある、ミュージックビデオやテレビ、CM、映画などに出演した経験、ダンスの大会で優勝した経験などがあれば、ダンススクール自体の宣伝になるでしょう。
とはいえ、各ジャンルには協会があり、それらの協会がインストラクター資格を出しているケースもあります。
例えば、多くのアーティストを輩出する「エイベックス・アーティストアカデミー」の「JSDA公認ダンスインストラクターコース」など。資格を得ることで有利になるのはもちろんですが、資格を得るためにというよりは、「教える」ノウハウを得るために受講する方も多いようです。
ダンススクールを開くための開業の手続きは？
貸しスペースやレンタルスタジオなどで何かの教室を定期的に開くということは、個人事業となり、その本人は、個人事業主となります。
個人の場合は会社を設立する時ほど面倒な手続きはないのですが、税務署へ提出しなければいけない書類があります。それが「個人事業の開廃業等届出書」です。
事業を始める人すべてに必要な書類です。
この書類は自宅を事務所または教室にする場合、現住所の所轄の税務署に開業後 １ ヵ月以内に提出しなければいけません。
ちなみに、手続きは非常に簡単で、必要事項を記載して税務署に持っていくだけです！
開業届は税務署の他にも都道府県税事務所にも個人事業開始申告書を提出することになっています。
しかし、実際には所得が 290 万を超えなければ事業税が発生しないので、この申告書を提出せずに事業を開始する人が多いようです。
開業届けを出さなければどうなるのか？ と心配になる人もいると思います。結論を言うと特に問題ありません。
開業届けというのは、国や自治体へ事業の開始を知らせる手続きの為、開業届けを出さずに仕事を始めても確定申告をすれば、個人事業主の届出もすることになります。
ダンススタジオに必要なものは？
ダンスの種類によっても必要なものは違ってくると思いますが、ピラティススタジオやパーソナルジムに比べて、機材が必要ではないので比較的始めやすいところがダンススタジオの魅力です。
・鏡（壁一面鏡張りであると望ましい）
・音楽（CDやプレイヤー）
があれば、レッスンができます。
もちろん、施設を充実させて、シャワールームがある、更衣室がある、アメニティがあるなど生徒さんにとってのメリットは他のスタジオとの差別化にもなります。
機材が必要でないぶん、ダンススクールで気をつけなければいけないのが「音」。
スタジオ選びの際には、防音対策がされている場所や、震動が気にならない場所を選択することをおすすめします。
ダンススクールと「風営法」の関係
ダンススクールを開業しようと思った際に注意しなければならないのが「風営法」です。
ダンススクールは「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」、つまり「風営法」２条１項４号に規定している「ダンスホールその他設備を設けて客にダンスをさせる営業」が適用されます。
その為、ダンススクールを開業する地を管轄している都道府県公安委員会に申請用紙を提出して、許可を得る必要があります。
更に、ダンスの指導者についても風営法により、（社）全日本ダンス協会連合会の認定を受ける必要があります。
ダンススクールの中には、昼はスクール、夜はクラブに…といったスタジオもありますよね。
開業前には違法にならないよう注意しましょう。
ダンススクールを開いた後の集客は？
さて、ダンススクールを開いた後に生徒さんを集めるためにはどのようにしたらよいのでしょうか。最初は知人や友人を招いてレッスンができるかもしれませんが、後々のことを考えると新規顧客とリピーターは随時獲得する必要があります。
新規顧客獲得のための正解は実はありません。
地道な活動が大切です。HP を作ったり、チラシを作ったり、SNS や広告なども集客の １ つの手段でしょう。
集客方法もターゲットや地域によって変わってきます。
もし、地域に根付いたお子さん向けのダンススクールであれば、チラシをポスティングしたり、近くのお店にチラシを置いてもらったりするといいかもしれません。
10代後半〜２０代向けのダンススクールであれば、チラシよりもネット広告の方が向いているかもしれません。というのも、若い人はネットに慣れているから。Instagram 広告なども有効かもしれませんね。
HP を作った後は、予約ページも作成しましょう。
HP にたどり着いた後に体験レッスン行ってみようと思ったとしても電話でしか予約ができないとなると、営業時間に電話をしなければならない、そもそも電話は苦手という方にとってはハードルが高くなってしまいます。
前述した通り、若い人たちであればなおさら、ネット予約が向いています！
予約システム STORES 予約 であれば、無料から予約システムを使用することが可能です。
予約ボタンを HP やアメブロ 上に設置することも可能です！
ダンスインストラクターの開業・独立まとめ
ダンススクールの開業には、下記 5 つのポイントがあります。
- 資格は必要なし！自分の強みを確認しましょう
- 開業届けを出しましょう
- 場所を準備しましょう
- 風営法に注意
- 集客をしましょう
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