新しいものを身につけるのも良いですが、古着には古着ならではの魅力があります。特に、ヴィンテージアイテムは、新品にはない経年劣化により味わいがあるものです。
では、ネットショップで古着屋を開業する場合、どのようにすれば良いのでしょうか？
この記事では、ネットショップで古着屋を開業するために必要な手続きやポイント、開業事例などをご紹介します。
ネットショップを始める古着屋がまず考えること
ネットショップで古着屋を始める際に考えるべきポイントは、「どの客層をターゲットにするか」という点です。言い換えれば、販売コンセプトを決めるということです。
「誰に、何を売るのか？」という視点は商売の基本、原理原則であり、利益を上げるために考えるべき必須事項だといえます。
『事例から学ぶ、ネットショップの成功を支える「コンセプト」の重要性と作り』
古着の場合はここが特に重要です。なぜなら、古着と一概にいっても、ユーザーが求めるニーズは多様化しているからです。
古着屋で服を購入する顧客のニーズには、おもに次の4つがあります。
- ブランドものの古着を手に入れたい
- お洒落な服やトレンドの服を探している
- 安く服を買いたい
- ヴィンテージなど古くなり価値の付いた古着を探している
ラグジュアリーブランドのアイテムなど、新品では高価なので購入できないという方でも、古着であれば比較的リーズナブルな価格で購入可能です。また、単純に安く服を購入したいという方も、古着屋を頻繁に利用しています。
また、ヴィンテージ品のように価値の付いた古着を探している方も、古着屋の客層です。
上記のようなニーズから、どの客層をターゲットにするのかを考えることで、どのような服を仕入れて販売するのかの逆算戦略を立てることができます。
古着屋を始める場合に必要な許可・表記一覧
古着屋を始めるにあたって、必要な許可や表記があります。もし、必要な許可や表記に対して適切に対応しないと、罰則の対象となるので要注意です。
ここでは、古着屋を始めるうえで必要な許可や表記について解説します。
中古の品物を売る際に必要な「古物商許可」
古着屋を始めるためには「古物商許可」という資格が必要です。
古物商許可は、試験などは設定されておらず、管轄の警察署に申請を出すことで1週間～1ヵ月ほどで許可を得ることが可能です。届出時には、以下の書類が必要となります。
- 古物商許可申請書
- 住民票
- 身分証明書
- 登記されていないことの証明書
- 誓約書
- 略歴書
- URLの使用権限疎明資料
- 法人登記事項証明書
- 賃貸借契約書のコピー・貸主の使用承諾書
事前に準備して、スムーズに管轄の警察署に届け出て許可を得てください。古物商許可については、以下の記事でも詳しく解説しています。
『中古品販売のネットショップ開業に古物商許可は必要？申請方法を解説』
古着を売る場合は繊維素材の表記も必要
古着を販売する際は、「家庭用品品質表示法」に基づいて、服を構成している繊維素材の混合率を表示しなければなりません。繊維製品として表示が必要なものとして、以下が必須となります。
- 混合率
- 家庭用洗濯機取扱方法
- はっ水性
- 表示者名および連絡先
混合率は、全体表示と分離表示の2種類があり、全体表示は対象物の全体における割合、分離表示は部位別の割合を表示します。なお、細かく許容範囲が設定されているので、ルールにしたがい表示する必要があります。
家庭用洗濯機取扱方法は、JIS L0001の規定にしたがい、洗濯時の方法を示さなければなりません。ほかにも、はっ水性がある商品にははっ水性の表示が必要です。
最後に、表示者名と連絡先を表示することが求められています。詳しくは、以下の消費者庁のページをご参照ください。
ネットショップには「特定商取引法に基づく表示」が必要！
ネットショップの場合、お客様が実際に手にとって商品を選ぶわけではありません。よって、お客様が想像をして商品を買うというケースが大半ですよね。
実際に商品を見ることなく購入する際に発生しがちなのが、イメージの違いです。イメージと違った商品を手にしてトラブルへと発展するケースがありますが、それに対して特定商取引法11条で定められた「必要的記載事項」を掲載する必要があります。
必要的記載事項で記載するべき事項として、以下が該当します。
- 販売価格
- 送料
- その他負担すべき費用（銀行振り込み時の振り込み手数料など）
- 代金の支払時期
- 商品の引渡時期
- 代金の支払方法（クレジットカード・代金引換・銀行振り込みなど）
- 返品の特約に関する事項（返品に関する特約について記載、ない場合はないこと表示しておくことが必要）
- 事業者の名称（法人の場合）氏名（個人事業者の場合）
- 事業者の住所
- 事業者の電話番号
- 法人の場合には、事業者の代表者の氏名、通信販売業務の責任者の氏名
- 瑕疵（かし）責任についての定め（例えば商品が破損していた際の返品など定めがある場合）
- 特別の販売条件（販売数量の制限など、特別の販売条件がある場合のみ）
通常販売時には特に問題になりませんが、トラブル時にどちらが責任を負うのかが明確になるので、特定商取引法にしたがって正しく表示することが重要になります。
特定商取引法については、以下の関連記事で詳しく解説しています。
『ネットショップで必須の特定商取引法とは？書き方・テンプレートもご紹介』
STORES における古着販売ショップの事例
ここでは、STORES において古着販売ショップを開業して、成功を収めた事例をご紹介します。
【STORES 導入事例】店舗の休業やイベント出店ができない中、売り上げを助けてくれたネットショップ - Sirturday-
東京の本郷三丁目に店舗を構え、ヨーロッパ各国のヴィンテージアイテムを取り扱っている、Sirturday（サータデー）。フランスやイギリスだけでなく、フィンランドやスウェーデンなどの北欧系アイテムも多く、珍しいアイテムも充実したショップです。
従来は店舗での販売がメインでしたが、コロナ禍によりネットショップを開業することに。当初は消極的であったネットショップですが、STORES のサポートによりスムーズに開業することができました。
2020年の売上のうち、10％はネットショップからとなっており、今後も利用者の拡大が見込まれる状況です。
Sirturdayの事例については、以下記事でより詳しく解説しています。
『店舗の休業やイベント出店ができない中、売り上げを助けてくれたネットショップ -Sirturday-』
なお、STORES のサービス詳細は以下からご確認いただけます。
古着のネットショップ開業のポイントまとめ
古着のネットショップを開業するなら、まずは古着屋で服を購入する顧客ニーズをもとに、販売コンセプトを練ることから始めましょう。古着といっても、「なぜ古着を欲しがるのか」「どんな古着が欲しいのか」といった動機やニーズは人それぞれです。
特定のターゲットに刺さるコンセプトを設定し、コンセプトに見合った商品を用意しましょう。ファッション好き、古着好きの知人にヒアリングしてもいいかもしれませんね。
手続き面では、古物商許可の取得や繊維素材の表記、特定商取引の表示などが必要です。細々として面倒な作業も多いかもしれませんが、ネットで古着屋を開業するなら避けては通れませんので、ぜひ腰を据えて取り組んでみてください。
また、ネットショップの開業については、『2021年最新版】ネットショップ開業・開設手順はこれを見れば完璧！初心者〜上級者向けにご紹介』で詳しく解説しています。
『ネットショップを開業するために実践したい12の行動リスト』『ネットショップ開業の7ステップ！開業の基本的な流れと集客・販促のコツ』でも、ネットショップの開業手順やコツに関して詳しく解説されています。参考にしてください。
