「自分の好きな本を集めた本屋を開業したい。」
本が好きな人の中には、将来本屋の開業を夢見ている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
本のデジタル化が進み、町の本屋が減少しているイメージがありますが、最近では泊まれる本屋や本＋カフェのブックカフェなど、本＋αの新しいスタイルの本屋が増えてきています。
本屋の開業を検討している方へに向けて、開業するための仕入方法や必要な資格などについてご紹介いたします。ぜひ参考にしてみてください。
本屋の販売スタイル
本屋の販売スタイルにも、実はさまざまな種類があります。以下で3つのスタイルをご紹介します。
①本のみ販売
ベーシックな本のみを販売する営業スタイルです。
本のみの販売といっても、お店のコンセプトに合わせたジャンルの本を販売したり、反対にさまざまなジャンルの本を取り扱っていたりなど、多岐に渡ります。
本の素晴らしさをお客さまへ届けたいという思いがある方におすすめのスタイルです。
②本＋αを販売
本＋ホテルの「泊まれる本屋」や、本＋カフェの「ブックカフェ」、本＋雑貨などさまざまなジャンルとコラボレーションしているお店が増えています。
時間を気にせずいろんな本を読めたり、読書をしながらコーヒーを楽しめたり、本に掲載されている商品をその場で買えたりなど、本から派生したライフスタイルの提案などが可能です。また、本だけでなく、＋αの部分の収益も得られます。
本とコラボレーションするジャンルによっては、他店との差別化が可能です。
③本をネットショップで販売
店舗を持たず、ネットショップで販売するスタイルです。一番初期費用を抑えることができます。
使用するサービスによっては使用料や手数料がかかるかもしれませんが、店舗を運用し続けるよりはかなりコストを抑えることが可能です。
ネットショップ作成なら STORES がおすすめ！
STORES は、ネットショップの開業が初めての方でも簡単に始められるサービスで、電話でのサポートやセミナーの実施があるため、安心して開設できます。
<特徴>
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- 決済手段が豊富
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- メールマガジン配信やクーポン発行機能、アナリティクス解析などのネットショップに必要な機能がそろっている
STORES は初期費用無料で、月額無料のフリープランも用意されているため、ネットショップが軌道に乗る前の売上が少ない頃にも負担が抑えられます。
ネットショップの開業については、『2021年最新版】ネットショップ開業・開設手順はこれを見れば完璧！初心者〜上級者向けにご紹介』で詳しく解説しています。こちらもぜひ参考にしてみてください。
本屋を開業するために必要な許可や手続きは何があるの？
本屋を開業するために必要許可や手続きは、販売する本の種類や営業スタイルによって異なります。
開業した人全員が必要な「開業届」
ジャンル問わず本屋を開業した人は、開業して1ヶ月以内に税務署へ開業届の提出が必要です。
書類は税務署窓口で入手できますが、国税庁のホームページからPDFファイルに入力しダウンロードすることも可能です。提出する際には、マイナンバーの確認が求められるため、忘れないようにしましょう。
開業届の書き方や提出方法については、「【個人の開業】個人事業主の開業届は必要？ 手続き・書き方やメリットをご紹介」や、「ネットショップを始めるのに開業届は必要？提出方法も解説」で紹介しています。ぜひ、確認してみてください。
古本を販売する場合は「古物商許可」も必要
古本など中古品の場合は、「古物商許可」が必要です。管轄する警察署を経由して、都道府県の公安委員会に申請をします。
古物商許可については、「中古品販売のネットショップ開業に古物商許可は必要？申請方法を解説」でご紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
ブックカフェなど飲食を提供する場合は「食品衛生責任者」も必要
食品衛生責任者は、その名の通り施設における食品衛生の責任者で、食品を扱う営業をする場合、必ず1名は施設に必要です。各都道府県の食品衛生協会が実施している講習会を受けることで、資格を得ることができます。
料金は全国でほぼ一律10,000円。開催日程は自治体よって異なるため、管轄の保健所に確認してみましょう。
なお、調理師や栄養士、製菓衛生士等の資格を持っている人は、この講習会を受ける必要はありません。窓口に申請するだけで資格の取得が可能です。
詳しい情報は、厚生労働省の資料が参考になります。
食品衛生者について(現行の取り扱い)
本屋を開業するのに必要な資金はどれくらい？
店舗を借りて雑貨屋を開業する場合、坪あたり80万〜100万円が必要と言われています。その内訳は、物件費、外装・内装工事費、仕入費、備品代などです。
実店舗の有無で金額が変わってくるため、ネットショップのみで開業するのであれば、大幅に抑えることが可能です。店舗を持つ場合でも、開業資金の多くを占める物件費や外装・内装費を工夫すれば抑えることができるでしょう。
また、開業資金だけでなく運転資金もある程度用意しておくと安心できます。
本屋を開業するのに使える補助金や融資
小規模事業者持続化補助金
「小規模事業者持続化補助金」は、商工会議所の管轄地域内で事業を営んでいる「小規模事業者」及び、一定の要件を満たした特定非営利活動法人を対象とした補助金です。
販路開拓等の取組や、あわせて行う業務効率化の取組を支援するための補助金なので、それに要する経費の一部を補助してくれます。最大で50万円の補助金が出ます。
なお、令和２年度補正予算小規模事業者持続化補助金事業＜コロナ特別対応型＞と本事業の両方を採択された場合は、いずれか一方しか補助金を受け取ることができませんので注意が必要です。
日本政策金融公庫
日本政策金融公庫とは、日本政府が運営している金融公庫です。無担保・無保証で利用でき、銀行に比べて低金利で融資を受けることができます。
まずはお近くの支店の窓口へいき、相談をしてみましょう。
制度融資
各地方自治体、民間金融機関、信用保証協会の連携によって行われる融資が、制度融資です。日本政策金融公庫と同様に、低金利で融資を受けられます。
各地等自治体によって制度や融資内容に違いがありますので、詳細は各地方自治体へ問い合わせをしてみてください。
本屋を開業するために必要な本の仕入れ方法
本屋を開業するにあたって一番大切な、本の仕入れ方法についてご紹介いたします。
新刊の仕入れ方法
新刊は、出版社または取次店から仕入れが可能です。出版社は取次店に本を送品し、本の問屋である取次店から全国の書店へ流通しています。
直接取引が可能な出版社もあるため、取次店での扱いがない本を仕入れたい場合は、出版社へ直接連絡をしてみましょう。
取次店から仕入れる場合、以前は大手の取次店と契約すると保証金がかかりましたが、最近は安価で取引を開始できる取次店もあります。1冊からでも本を仕入れることが可能なので、小さな本屋さんにはおすすめです。
安価で仕入れができるおすすめな取次店
・ことりつぎ
出版社も取次店も仕入れ方法は2種類
①委託販売：売れない場合返品可能。
②買い切り制：返金はできないが、仕入れ価格抑えられる。
委託販売でも会社によって支払い方法が異なります。事前に仕入れ金額を支払い売れ残り分を返品・返金する場合と、売れた分の金額を払う方法とあるため、事前にしっかり確認しましょう。
中古本の仕入れ方法
中古本は、町の古書店やブックオフ、Amazon、メルカリなどで仕入れが可能です。もしくは、各都道府県にある古書組合に加入する方法もあります。
古書組合に加入すると、古書交換会（市場）に参加ができます。そこで、自分のお店にあった古書を手にできる可能性がありますが、加入には約50万円の加入金が必要な地域もあるため、運営費や資金を確認した上で必要であれば加入するようにしましょう。
ZINEやフリーペーパーの仕入れ方法
雑誌とは異なりオリジナル性が強く、定義が特にない、個人やグループが制作した冊子であるZINE（ジン）。
ひとつひとつこだわってつくられていることが多く、取次店で取り扱えるほど量が作られていないため、一般的な本屋に並ぶことは少ないです。
そのため、ZINEやフリーペーパーを仕入れたい場合は、製作者に連絡をして直接取引をしましょう。
本屋を開業してから必要な備品の準備もしよう！
本屋を開業後、お店を運営するためにレジなどの備品も大切です。
レジの導入にはPOSレジがおすすめ！
POSレジとは、ネットワークに繋がったレジで、お客さまとの金銭のやりとりをリアルタイムにクラウドに保存することができます。また、売上管理だけでなく、予約管理や顧客管理も可能です。
POSレジについては、「POSシステム（POSレジ）とは？ 低コストで導入する方法は？」や「POSレジ】豊富な機能が備わったPOSレジ。POSレジの便利機能からオススメサービスをご紹介」で紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
キャッシュレス決済を導入するなら 「STORES 決済」がおすすめ！
STORES 決済 とは、クレジットカード（デビットカード）/電子マネー/QRに対応したキャッシュレス決済サービス。
クレジットカード決済手数料が業界最安の「3.24％〜」（※一部ブランドを除く）、電子マネー決済手数料は1.98%、入金サイクルも「最短翌々日入金」に対応しています。
POSレジを導入するなら、キャッシュレス決済端末を合わせて導入するのがおすすめです。
キャッシュレス決済については、「【店舗向け】キャッシュレス決済とは？導入前に知っておきたい種類やメリット・デメリットを解説」やでご紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
本屋を開業するにはどうすればいいの？仕入方法や必要な資格などをご紹介まとめ
本のみを販売している本屋が一般的でしたが、最近では、新しいスタイルの本屋が増えています。店舗が必要ないネットショップであれば、少ない開業資金で始めることが可能です。
取り扱う本のジャンルや、本＋αの部分で差別化が必要ではありますが、必要な許可も少ない本屋の開業。本屋の開業に悩まれていた方は、補助金や融資を活用して、一歩踏み出してみてはいかがでしょうか。
