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サウナの開業資金はどれくらい必要?初期費用とランニングコストの目安

サウナ 開業 資金

 

現在は第3次サウナブームといわれており、コロナ禍にも関わらず、新規サウナが次々と開店しています。しかし、サウナの開業資金がどのくらい必要なのかはあまり知られていないのではないでしょうか。

 

そこで今回は、サウナの開業資金がどれくらい必要なのか、初期費用やランニングコストの目安を解説します。サウナで利益を上げるための売上シミュレーションや成功させるためのポイントもお伝えしますので、サウナの開業に興味のある方は、ぜひ参考にしてみてください。

サウナの定義

サウナ 開業 資金

 

まず、サウナの定義から確認していきましょう。サウナを開業する場合、公衆浴場法に規定される「公衆浴場」にあたります。公衆浴場法では公衆浴場について「温湯、潮湯又は温泉その他を使用して、公衆を入浴させる施設」と定義しています。

 

公衆浴場には複数の分類があり、昔からある銭湯は「一般公衆浴場」、サウナやスーパー銭湯、健康ランドなどは「その他の公衆浴場」にあたります。

 

一般公衆浴場は、入浴料金が物価統制令で統制されており、都道府県ごとの料金はほぼ固定です。その代わり、水道料金が減免されるほか、固定資産税などの優遇や補助金などがあります。

 

その他の公衆浴場は、水道料金や税金などの優遇はありませんが、入浴料金の制限はないため、料金を自由に設定可能です。

 

サウナはカプセルホテルと併設されていることが多いですが、銭湯やスーパー銭湯などに付属していることもあります。

サウナの開業資金の目安(規模の大きなサウナ想定)

サウナを開業するにはどの程度の資金が必要なのでしょうか。サウナを開業するための資金の目安やランニングコストを解説します。

なお、ここで紹介する例は、比較的規模の大きなサウナの場合です。少額のコストで開業できる小規模サウナの場合は、「小規模事業者や個人がサウナ施設を開業するなら?」の項目をご覧ください。

初期投資はかなりの額が必要

カプセルホテルに併設されているような一般的なサウナを開業する場合、土地の取得費用や建設費用、内装工事など、立地によっては1億円以上かかってしまうことも珍しくありません。銭湯やスーパー銭湯などと一緒につくる場合も同様に1億円以上かかってしまうことがあります。

 

そのため、サウナを一から新設で開業するのは、資金力に相当の余裕がなければ現実的ではありません。銭湯などの場合は、廃業しようとしている銭湯を格安で譲り受けたり、引き継いだりする事例もあります。銭湯併設のサウナであれば、こうした方法による開業も可能です。

毎月かかるランニングコスト

サウナの開業にかかる費用は初期費用だけではありません。毎月かかるランニングコストも高額になりがちです。土地や物件の賃貸料だけでなく、水道代や光熱費がかさむのがサウナの特徴といえます。銭湯に付属のサウナであれば、水道代の減額が受けられますが、スーパー銭湯付属のサウナや単独施設のサウナではそういった補助もありません。

 

スーパー銭湯の事例でいうと、月に1,000人が利用する規模のスーパー銭湯の場合、水道代だけで月に150~200万円かかり、さらに燃料費が100~125万円程度かかります。温浴施設の弱点は、お客さまの数に関係なく、こうした水道代や光熱費がかかってしまうことです。

 

この事例はスーパー銭湯ですし、規模も異なるため、サウナの光熱費が事例と同じというわけではありませんが、参考になるのではないでしょうか。

 

さらに、エアコンの電気代など、温浴施設以外の光熱費も必要です。これも参考ですが、エアコンが20台あるスーパー銭湯の場合、月の電気代はおよそ50万円かかります。従業員を雇っていれば、人数分の人件費も必要ですし、消耗品などの費用も必要です。

施設の修繕費も必要

サウナや水風呂など水回りの設備は、数十年トラブルなしに動くことはまずありえず、定期的な修繕がかかせません。施設の規模にもよりますが、数年に一度数百万規模の修繕が必要になることが多いようです。1年あたり100万円前後の積立が必要だと思っておいてよいでしょう。

儲かる?サウナの売上シミュレーション

サウナの規模によって売上はまったく異なるため、あくまで目安ですが簡単な売上シミュレーションを行なってみましょう。

 

温浴施設の場合、一般的に初期投資額の4割から5割程度を初年度売上で回収できれば、10年以内に投資額を回収できるといわれています。仮に初期投資が1億円のサウナの場合、初年度売上が5,000万円必要です。

 

1年の売上が5,000万円であれば、1日あたりの必要な売上は約14万円。客単価を1,000円とすると、1日に140人のお客さまが必要です。もちろん140人は最低限の数字で、儲けようと思えば、客単価か顧客を増やすことが必要になるでしょう。

 

ちなみに銭湯の場合、1日に120人が儲かるラインだといわれています。しかし、多くの銭湯では80~90人程度にとどまってしまうのだとか。銭湯とサウナでは異なる点も多くありますが、1日140人という数字は、簡単な数字とはいえないかもしれません。

 

ただし、今の例は初期投資が1億円の場合です。初期投資額を抑えて小規模なサウナを開業したとしたら、少ないお客さまでも利益が出るようになると考えられます。

小規模事業者や個人がサウナ施設を開業するなら?

サウナ 開業 資金

 

ここまで見てきたように、規模の大きなサウナ施設を開業するのは、資金が潤沢にない限り、あまり現実的ではありません。小規模事業者や個人がサウナ施設を開業するなら、少額の初期投資で済む方法を採用する必要があります。

 

たとえば、サウナのレンタルサービスを利用する方法があります。一例として、「SAUNA CLOUD(サウナ クラウド)」というサウナのサブスクサービスでは、屋内サウナやアウトドア用のバレルサウナ、岩盤浴、浴槽など、サウナ開業に必要な設備を低額でレンタルできます。大掛かりな工事も必要なく、フィットネスジムや宿泊施設、キャンプ場など、既存の事業に手軽にサウナを組み込むこともできるでしょう。

 

万が一、サウナ事業がうまくいかない場合でも、撤退が容易です。多くのお金を捻出して業務用サウナを購入・設置するよりも、まずはレンタルで始めてみるのは賢い選択だといえます。また、後ほど詳しく解説しますが、小規模・完全予約制の運営にすれば、水道光熱費も抑えられるので、小資本での開業がぐっと現実的になるはずです。

サウナの開業を成功させるためのポイント

サウナを開業するためには、多額の資金が必要です。多額の投資を行なって開業するからには、なんとしても成功させたいところ。ここでは、サウナの開業を成功させるためのポイントを解説します。

オリジナル性

最近はサウナブームもあり、サウナ業界には追い風が吹いています。しかし、逆にいえば競合事業者が増えると見ることもできるでしょう。ありきたりのサウナを作るだけではそうした競争に勝つことはできません。自分のサウナだけの強みやオリジナル性を打ち出していく必要があります。

 

例えば、アウトドア施設やコワーキングスペース、飲食スペースなどとの併設が考えられます。また、日本では珍しいサウナを導入したり、水風呂の温度バリエーションを増やしたりすることも差別化につながるでしょう。

 

こうしたオリジナル性を出すためには、事前のマーケティングが大切です。サウナは初期投資額も大きく、いったん作ってしまえば後戻りができません。事前にしっかり需要の調査を行ない、サウナを開業しようとしている土地の需要をよく見極めることが重要です。

小規模・完全予約制で開業するのもおすすめ

カプセルホテルに併設されているような規模が大きいサウナの場合は、多額の資金が必要になりますが、極めて小規模のサウナにすれば、個人でも開業できる可能性があります。

 

小規模なサウナは施設が狭く、多人数は入れないことから、予約制にすることが一般的です。完全予約制であれば、予約が入らない場合には施設の稼働を止められます。そうすれば、サウナ経営でネックとなっている水道光熱費を抑えることも可能です。

 

STORES 予約 のような予約管理システムであれば、効率的な予約管理が実現します。

電話で予約を受ける場合、紙やExcelで予約を管理しなければならず、24時間対応もできないため、予約の取りこぼしやダブルブッキングなど予約トラブルも発生してしまいがちです。

 

しかし、オンラインの予約管理システムであれば、24時間対応も可能で、空き枠は自動管理されているため、ダブルブッキングの心配もありません。事前決済が可能なため直前キャンセルを防ぐこともできるほか、現地でのお金のやり取りがなくなりスムーズです。受付、変更、キャンセルも自動的に対応できるため、電話対応のように人手をとられることもありません。

 

また、予約直前にリマインドメールを送る機能があるので、予約忘れの可能性もぐっと減ります。友人同士、家族など複数人での予約受付を1回で行なうことも可能です。予約したお客さまはデータベースに登録されるため、顧客管理もできるようになります。

 

STORES 予約 の場合、HTMLなどの知識がなくても簡単に導入でき、既存のサイトに埋め込むことも可能です。初期費用は無料で、月額料金も無料プランがあります。機能によっては有料プランを使う必要もありますが、まずは無料プランで、使用感を試すことができます。

 

サウナの開業を検討している方は、ぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか。

サウナの予約システム|無料から使える予約システム「STORES 予約」

高単価にする

オリジナル性があるサウナであれば、従来のサウナやスーパー銭湯の価格帯にこだわる必要はありません。

 

完全予約制にすることで、高級感や独自の体験を提供して、お客さまを満足させることができれば、客単価を1万円以上にすることも可能です。

 

小規模なサウナであれば、初期費用やランニングコストもぐっと抑えられますし、客単価も上げられることを考えると、個人でも開業できる現実的なプランといえます。

まとめ:一般的なサウナ開業は多くの資金が必要

従来のスタイルのサウナを開業する場合、場所や規模にもよりますが、場合によっては1億円を超える莫大な初期費用が必要となります。個人が新規で参入するには障壁が高すぎるといわざるをえませんが、だからといって個人でサウナ開業ができないわけではありません。

 

今はサウナを低額でレンタルできるサブスクサービスもありますし、小規模・完全予約制のスタイルで、ほかのサウナにはないオリジナル性を打ち出すことができれば、従来のサウナよりも大幅に客単価を上げることも可能です。

また、完全予約制であれば、サウナ経営でネックの水道光熱費を大幅に抑えることもできるでしょう。こうした小規模の形態であれば、個人での開業も現実的といえます。

 

こうした新しいスタイルのサウナを開業する場合は、人件費などコストをカットする観点からも、オンライン予約システムの導入がポイントになってくるでしょう。STORES 予約 などのシステムをうまく使って、個人でも可能なサウナの開業を検討してみてください。

 

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