未経験からの喫茶店開業は難しいといわれますが、本当のところはどうなのでしょうか？
本記事では、喫茶店を開業するのに必要な準備や、具体的な開業ステップを紹介します。また、開業に必要な資格や届出、開業資金や、店舗を長く繁盛させるためのポイントも解説しますので、ぜひご覧ください。
- 未経験からの喫茶店開業は難しい？
- 喫茶店のオーナーになる方法
- 喫茶店の開業に必要な資格
- 喫茶店を開業する手順
- 喫茶店の開業に必要な資金
- 喫茶店を長く繁盛させるポイント
- 準備をして長く愛される喫茶店を開こう
未経験からの喫茶店開業は難しい？
脱サラやリタイアなどによって、新たに喫茶店を始めたいと考えている人もいるのではないでしょうか。セカンドライフで自分の店を持ちたいと思っている人もいるかもしれません。
ほかの事業に比べて、喫茶店の経営はハードルが低いとの声がある一方で、未経験からの経営は非常に難しいという意見もあります。実際のところはどうなのでしょうか？
チェーン店・老舗をはじめライバルが多い
喫茶店に限らず、飲食業は全般的にライバルが非常に多いのが特徴。純粋な喫茶店だけでも全国に数万店あり、さらに飲食店チェーンやコンビニも競合になる業種です。
体力面ではハードルが低いと考えている人もいるようですが、喫茶店で安定した経営を続けるのは容易なことではありません。
近年はコンビニでもイートインスペースが開放されており、気軽にコーヒーや軽食を楽しめるようになっています。小休憩や時間潰し、待ち合わせといった、これまで喫茶店が担ってきた機能が、徐々にコンビニに奪われつつある状況です。
競合店はもちろん、コンビニや居酒屋などの他業種との差別化も考えなければ、喫茶店で成功するのは難しいでしょう。さらに新型コロナウイルスの影響で飲食業全体が低迷しているため、集客の工夫も求められます。
成功のカギはコンセプト設計にある
喫茶店を成功させるために最も重要なのは、コンセプトの設計です。喫茶店のコンセプトとは、店舗の基本的な方向性や特徴、顧客に提供する価値などを総合的にまとめたものといえます。
長く営業を続けていくには、お客さんを惹き付けるコンセプトを提示して、お店の価値を認めてもらい、リピート来店してもらう必要があります。
初めて店舗経営をする人は、つい自分の提供したい商品やメニューを前提に、店の方針を決めてしまいがちです。
しかしニーズのないところに商品を提供しても、利益を出すことはできません。事前調査に裏打ちされたコンセプトを打ち出さなければ、どうしても独りよがりな経営になってしまうので注意しましょう。
まずはコンセプトを明確にして、そこからメニューや店の内装、接客のスタイルなどを決めていく必要があります。
喫茶店のオーナーになる方法
喫茶店の開業を検討する場合、店舗物件を購入したり借りたりして店を始めることをイメージする人が多いでしょう。しかし喫茶店のオーナーになる方法は、それだけではありません。
経済状況や経営に関する知識など、さまざまな観点から自分の状態を把握して、自分に合った方法で開業することが大事です。喫茶店のオーナーになるには、大きく分けて以下の3つの方法があります。
①自分で一から喫茶店を開業する
一から喫茶店を開業するのは、自分で店の計画や準備ができる人向けです。喫茶店の勤務経験が長く、細かいノウハウを知っている人の方が成功する可能性は高いでしょう。
自分1人だけで店を回すのは、想像以上に大変なものです。人員を雇うにしても、オーナーに店舗運営の知識やスキルがなければ、スタッフをうまく教育できません。
それでも、まったくの未経験から個人経営の喫茶店を開きたい場合は、入念な準備と潤沢な資金が必要です。未経験から喫茶店の経営に成功している人も少なくありません。
個人経営ではオーナーが自分で何でも決められるので、店舗経営のセンスのある人が、しっかりとしたコンセプトの喫茶店を開業できれば、繁盛店に成長する可能性はあります。
②既存の喫茶店に就職する
既存の喫茶店に『店長』として就職する方法もあります。喫茶店の中には、オーナーと店長（店舗管理者）の役割が分かれている店舗も多く、オーナーは直接店の経営に口を出さないところも珍しくありません。
そういうオーナーに店長として迎え入れてもらえれば、自分で喫茶店を開業しなくても、店舗の経営に携われます。店長として業績が認められれば、将来的に店のオーナーになることも可能でしょう。
喫茶店を運営する知識やスキルは持っているものの、自分だけで独立する自信がない人や、すぐには開業資金を準備できない人などは、既存店舗に就職する方法を検討してみましょう。
③フランチャイズという選択肢も
喫茶店のフランチャイズに加盟して、店舗経営に関わる方法もあります。フランチャイズは運営本部と加盟店とが、契約を結んで店舗を運営する形態です。
加盟店側は、本部の商標の使用が可能で、既存のチェーン店で培われた経営ノウハウや、技術的なサポートを本部から受けられるのがメリットです。
ほかのチェーン店で成功しているビジネスモデルを、そのまま同一のブランドで展開できるので、初めて喫茶店を経営する人でも集客しやすく、成功率も高い傾向にあります。
事実として、まったくの未経験から喫茶店のチェーン店を経営している人が多いので、経営の自由度は下がっても、安定して店舗運営に携わりたい人におすすめです。
喫茶店の開業に必要な資格
喫茶店は、弁護士や税理士などのように、難関資格を取得しなければ開業できない仕事ではありません。しかし来店したお客さんに食品を提供する業種として、以下の資格を取得する必要があります。
飲食店経営には必須「食品衛生責任者」
喫茶店に限らず、飲食店を経営するならば『食品衛生責任者』の資格を必ず取得しなければいけません。
店舗のある地域の保健所や、都道府県で定期的に実施されている講習を受けることが必要です。また資格を取得した食品衛生責任者を最低1名以上、店舗に置くことが義務付けられています。
なお、調理師や栄養士の資格を取得している人は、講習会を受講しなくても食品衛生責任者として認められます。
規模の大きい店舗なら必要「防火管理者」
収容人数が30人以上の飲食店を運営するならば、『防火管理者』の資格の取得が必要です。
各地の消防署や各地方自治体が実施する講習会を受けることで取得が可能で、店舗の延床面積が300平方メートル未満は『乙種防火管理者』、300平方メートル以上は『甲種防火管理者』の資格取得が求められます。
乙種は5時間程度の講習で終了しますが、甲種の場合は２日間（約10時間）の甲種新規講習を受けなければいけません。店舗の延床面積が確定しなければ、どちらを取得すべきか決められない場合もあるため、内装の設計が終わった時点で受講する人が多いようです。
喫茶店を開業する手順
喫茶店を開業するための、具体的な手順を確認していきましょう。一から喫茶店を開業する場合、半年程度の準備期間が必要です。まずはコンセプトの設計と事業計画の立案を行いましょう。
コンセプトを決定する
喫茶店の経営では、コンセプトの設計が極めて重要です。コンセプトを決めずに、自分のやりたいことをベースに、何となく店舗の計画を立ててしまう人も少なくありません。
しかし、この段階で店舗としての方針を明らかにしておかないと、事業主としての行動にブレが生じてしまう可能性が出てきます。
まずは、どういう客層を狙うのか、顧客に提供する価値は何かなど、店舗としての『在り方』を決めなければいけません。
ここで決定したコンセプトが、店舗の物件選びや内装、提供するメニューに至るまで全ての核となるので、慎重に決めましょう。
店の立地を考えて物件を探す
設定したコンセプトをもとに、店舗の物件を探しましょう。喫茶店に限らず、飲食店は立地の特性が集客数や売上に大きく関わってきます。
例えば、軽食を楽しむカフェをメインにするならば、できるだけ人通りの多い立地を選び、客席の回転数を上げた方がよいでしょう。
ゆったりとした時間を過ごせるお店を目指すならば、人通りの少ない通りを選んで、客単価を上げた方が適している可能性もあります。いずれにしても、コンセプトに合った立地に店舗を構えなければいけません。
競合店の調査も必要です。実際に周辺地域を見て回って、場所を決めるようにしましょう。反対に、自分が開業できるエリアの物件から、店舗のコンセプトを考える方法もあります。
物件を決めて資金を調達する
店舗の物件を決めたら、開業資金を調達しましょう。最も理想的なのは全額を自己資金で賄うことですが、それが難しい場合は、金融機関から融資を受ける方法があります。
ただし、民間の銀行が小規模事業者に融資をしてくれる可能性は、それほど高くありません。日本政策金融公庫や、地方自治体と金融機関による制度融資の利用を検討しましょう。
なお、自己資金がまったくない場合、これらの機関でも融資審査には通りづらいため、なるべく開業資金の3～4割程度は自己資金を準備しておく必要があります。
保健所・税務署で手続き
開業の準備が整ったら、保健所と税務署に届出を提出します。保健所には開業前に営業許可申請が必要です。店舗の工事が終了する10日前ぐらいには、必要書類を提出しましょう。
店舗完成後に保健所の立ち入り検査を受け、クリアすれば営業許可がもらえます。立ち入り検査をクリアするにはさまざまな基準を満たす必要があるため、事前に保健所に相談しておきましょう。
税務署には開業届を出す必要があります。会社を設立して喫茶店を営業する場合は、定款の作成や認証、登記申請などが必要になりますが、個人事業として営業するならば、開業届を提出しておけば問題ありません。
営業許可の届出に関して、従来は飲食店営業と喫茶店営業は別の業種として届出が必要でした。しかし2021年の制度変更により、両者は『飲食店営業』として統合され、同じ業種としての届出になっています。
参考：「営業届出制度」の創設、「営業許可制度の見直し」について｜東京都福祉保健局
販促や広告を経て喫茶店オープン
営業許可が下りたら、店の広告を出すなど本格的に販促活動を行い、喫茶店をオープンします。街頭でチラシを配る方法も有効ですが、近年はWebサイトの制作やSNSなどでの宣伝が効果的です。
さらにここ数年は、『Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）』を活用したMEO対策も注目されています。MEOとは『Map Engine Optimization』の略語で、Googleマップの上位に店舗情報を掲載させるための施策です。
近年はGoogleマップを使って飲食店を探す人も多いため、自分の店舗をマップの上位に表示させられれば、特別な宣伝をしなくても一定の集客が狙えます。飲食店の業態にかかわらず有効な方法で、それほど手間もかからないのでぜひ導入してみましょう。
喫茶店の開業に必要な資金
喫茶店の開業には相応の資金が必要です。店の規模によって具体的な金額は変わってきますが、店舗を借りたり内装工事をしたりしなければならないため、どうしても開業資金は高額になってしまいます。
合計で1,000万円は必要
独立店舗型の喫茶店を始める場合、開業資金として必要な店舗の家賃や敷金・礼金、内装工事費、設備費用、直近の運転資金などを合計すると、1,000万円は必要になるケースが多いようです。
一戸建ての自宅を改装して、一部を喫茶店として運用する場合でも、内装費や設備の購入費用などを合算すると、600万～800万円は必要でしょう。
店舗型のビジネスは、ほかの業種よりもイニシャルコストが高くなってしまうので、自己資金で賄えない場合、融資制度の利用や補助金・助成金の活用も検討しましょう。
補助金の活用も検討しよう
一定の条件を満たして補助金や助成金を利用できれば、返済する必要のない資金を手に入れられるので、積極的に活用しましょう。
ただし、国による創業補助金は現在のところ存在していないので、各自治体独自の創業支援に関する補助金や助成金を利用する必要があります。
例えば、東京都港区による『新規開業賃料補助』は、店舗やオフィスの月額賃料の3分の1（最大5万円）を補助する制度です。期間は1年間で、年に2回募集されています。
また創業に関する助成金ではないものの、アルバイトのスタッフを正社員に転換した際にもらえる『キャリアアップ助成金（正社員化コース）』や、客席の分煙に必要な設備を導入する際に利用できる『受動喫煙防止対策助成金』などもあります。
どちらも厚生労働省が支給しているので、申請条件や期限などを確認しておきましょう。
参考：
新規開業賃料補助｜東京都港区
キャリアアップ助成金｜厚生労働省
受動喫煙防止対策助成金｜厚生労働省
喫茶店を長く繁盛させるポイント
喫茶店を長く繁盛させるため、特に注力すべきポイントについても知っておきましょう。できるだけ開業資金を安く抑えられる方法を検討するのも重要ですが、ラングコストを抑えたり、リピーターが増える環境を積極的に作ったりすることも大事です
ランニングコストをできるだけ抑える
店舗の開業費用だけでなく、毎月のランニングコストも、できる限り抑える方法を考えましょう。たとえオーナー1人で店を運営するとしても、家賃や水道光熱費、仕入れ費用などで、毎月70万～80万円は必要になるはずです。
店舗運営に欠かせない費用ばかりなので、大幅に抑えるのは難しいですが、少しでもラニングコストを下げる工夫が利益の向上につながります。
コスト削減の一環として、無料からでも使えるレジアプリの『STORES レジ』がおすすめ。STORES 決済 と連携したキャッシュレス決済にも対応しています。
STORES レジ
リピーターが増えるような環境を作る
コスト削減も重要ですが、それ以上にリピーターが増える環境作りも重要です。毎日の接客に力を入れるのに加えて、SNSなどを利用して宣伝や顧客とのコミュニケーションを繰り返せば、お店のファンになってもらえる可能性が高まります。
喫茶店に限らずビジネスで生まれる利益の多くは、リピーターによってもたらされます。新規顧客獲得のために工夫を凝らすのも大事ですが、常連客に対するサービスを厚くしたりWi-Fiなどの設備を整えたりして、リピートしたくなるお店作りにも注力しましょう。
お店でいかに顧客に快適かつ楽しく過ごしてもらえるかが、リピート客を増やすためのポイントです。
準備をして長く愛される喫茶店を開こう
喫茶店の開業に必要な要素と、具体的な開業の手順を解説しました。喫茶店は飽和状態の業種なので、成功させるには競合との差別化を可能にするコンセプト設計から始める必要があります。
飲食店として取得が義務付けられている資格もあるので、開業のステップを見ながら、計画的に取得するようにしましょう。
開業資金が足りない場合は、金融機関からの融資や補助金・助成金の利用が有効です。しっかりと事業計画書を作成し、融資を受けられるように準備しましょう。
補助金や助成金は、申請資格や期限が決まっているので、事前によく確認しておく必要があります。
