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集客に役立つ?自社店舗アプリ開発のメリットとデメリット

自社店舗 アプリ開発

 

インターネットの利用は、以前はパソコンからが主流でしたが、パソコンよりスマホで利用する消費者の方が多くなっています。

 

色々な集客方法はありますが、お客様の来店や購入に直接的に効果をスマホで発揮する集客ツール「アプリ」について、役立つ情報をお届け致します。

店鋪アプリを開発・作成するメリット

スマホでインターネットを利用する消費者が増えていることは想像に難くありません。さらに、ブラウザ(Internet Explorer、Safari、GoogleChrome等のサイト)よりもアプリから利用している人の方が増加傾向にあります。

 

スマホのホーム画面からすぐに利用できて、機能面が充実していることもアプリが選ばれる理由の1つですが、ブラウザよりもホーム画面に表示されるため、利用頻度が高いことも、スマホからの集客ツールとしてブラウザよりもアプリが選ばれる理由にあげられます。

 

スマートフォン 利用時間シェア

出典:MarkeZine

 

企業が店舗アプリ開発するメリットはいくつか挙げられますが、導入企業にもたらすメリットをいくつか挙げてみましょう。

①ダイレクトなお知らせ「プッシュ通知機能」

店鋪アプリの魅力であるプッシュ通知機能は、スマホのホーム画面やロック画面に表示される「お知らせ」です。プッシュ通知は、お店からのメッセージやクーポンなどがアプリユーザーにダイレクトに届くので、見逃してしまいがちなメルマガより優れたスマホ集客ツールです。

②ホーム画面の「アプリアイコン」から直接アクセス

ホーム画面からのアクセスがアプリアイコンを押すだけのワンステップでできる手軽さは、スマホユーザーにはとても効率的です。また、アイコンがホーム画面に常に表示されているアプリは、それだけでもブランディングが期待できます。

③機会損失を防ぐ「スタンプカード」活用

アプリ内に「スタンプカード」や「ポイントカード」「会員証」しての機能を持たせることにより、せっかく集客できたお客様に対し、次回の来店を促す、カードの発行に苦戦する店舗も多々ありました。

 

例えば、お客様からカードはかさ張るから「いらない」「忘れた」「失くした」など、機能しないことが課題でした。また、店舗にとってはカードの印刷・再発行などのコスト・作業面でも厳しいところがありましたがアプリ化すると、店舗側もお客様にとってもメリットがあります。

④CRM(顧客管理情報)の簡易化

チラシやDMと比べて、アプリは顧客からの反応を計測しやすいこともメリットです。

例えば、チラシなどで情報発信した場合、その効果を正確に集計することは難しいですが、店舗アプリを作ることによって、来店が集計でき施策の測定ができるので、集客施策などのマーケティング戦略も練りやすくなります。

店舗アプリを開発・作成するデメリット

自社店舗アプリの開発・作成するのも一長一短あります。店舗アプリの開発上でのデメリットをいくつか挙げてみましょう。

①自社店舗アプリ「インストール」へのハードル

自社店舗アプリ インストール

出典:MarkeZine

 

株式会社マーシュによる「スマートフォンアプリに関するアンケート調査」によると、月々のアプリダウンロード数は、「1〜3」の回答がもっとも多いことに加え、「アプリはダウンロードしない」人も26.7%にも上ります。

 

そもそも、アプリを作ってもお客様にインストールしてもらわなければ、アプリからの集客活動など何もできません。月ごとに使用できる、通信データに制限があるスマホユーザーの場合、ダウンロード自体をなかなかして頂けません。

 

その為には、アプリダウンロードの案内が、店舗などでスタッフによるフロー化をしっかりする必要があります。施策としては、新規アプリユーザーを取り込む為に、ダウンロード特典などの集客のためのキャンペーンが有効です。

②自社店舗アプリの「開発と維持のコスト」の大きさ

自社アプリを開発する場合、デザイン面やUI面など、全てを自社で賄える企業はごく少数です。OSや機種ごとに起る不具合も多く、バグ修正などが多ければ、アプリストアでは評価が低くなりかねません。

 

その為、アプリ開発に長けた専門会社への外注する場合が、多いですが開発と共にアプリの維持費用は決して安価ではありません。アプリの開発の平均相場は250万円です。

開発費用について

アプリ 開発費用

出典:アプリ開発の費用と料金相場

保守費用について

保守費用も安価ではありません。常時維持に対して発生するものなので、アプリ開発時にしっかり見積もりを依頼することが大切です。

 

アプリ運営の保守費用(ランニングコスト)として、代表的なものを挙げます。目安としては、アプリ開発費用(初期費用)の約15%発生することを想定しておいた方がいいでしょう。例えば、はじめのアプリの開発に250万円だった場合、年間37.5万円が毎年発生し、更に新機能を加えた場合は更に追加加算となります。

サーバー代

サーバー代とは、各ユーザーにサービスを提供するシステムの利用料金のことです。利用には、毎月の運用コストがかかってきます。また。自社アプリの規模が大きいほどサーバー代は高額になります。

ドメイン費用

アプリを作る上で、ドメインの取得が必要となります。ドメインとは、インターネット上の住所に当たります。(XXX.comやYYY.jpなど)こちらは、ドメイン取得時と更新時に費用が発生します。

OSアップデート時の対応費用

スマホのOSがアップデートされた場合、これまで問題なく動作していた自社アプリに不具合が生じるケースがあります。ユーザーへの不便をかけることを防止する為に、迅速に不具合を修正する必要があります。

バグ・トラブル対応

開発したアプリのリリースやバージョンアップをする際に、バグやトラブルが発生することがありますので、発覚した場合には迅速に対応しなければなりませんが、工数などに応じて運用コストが発生するデメリットがあります。

アプリ機能の追加費用

自社アプリも日々、サービス改定やユーザーのニーズの変化に応じて、継続的に改善する必要があります。その場合も、店舗アプリの機能追加への工数などに応じて別途費用が発生します。

店舗アプリを開発せずに集客アプリを利用する選択肢

スマホ集客として、メリットが多いアプリの導入ですが、ハードルが高い側面があることも事実です。そこで、店舗アプリを導入する為には、自社や独自アプリの開発だけでなく、プラットフォーム型のアプリを利用するという選択肢もあります。導入する初期費用を抑えつつ、一定の月額料金を支払う形なので、アプリ開発より安価である場合が多いです。

 

さらに、自社店舗アプリよりインストールのハードルが低いこともメリットの1つです。プラットフォーム型アプリとは、商品やサービスを提供する企業と利用者が結びつく基盤となるアプリですので、アプリのメリット機能はそのままに、コストの削減や既存アプリユーザーから店舗への流入も見込めることができます。

例えば、初期費用に3万円かかり、1.5万円の月額利用料金が発生した場合、初年度は21万円に抑えることができ、翌年以降の保守費用は18万円となります。

 

上記で、自社店舗アプリ開発をした場合の例と比較すると、初期費用は約10分の1、保守費用は、約半分にまで抑えることができる上にアップデートなどの負担になるメンテナンス作業も省くことができ、費用と作業などの負担の部分からみてもメリットが大きいと言えるでしょう。

<まとめ> 店舗・集客アプリの有用性

自社アプリを集客に活用していくことは、ブランディングや機能の自由度などのメリットがある一方で、お客様に自社アプリのダウンロードをしてして頂かないとスマホユーザーへの集客は難しいと言えます。

 

また、店舗アプリを自社で開発するということは、専門知識やトラブル対応の人員的コストがかかり、アプリ開発の専門業者に委託するという選択肢もありますが、アップロードやバグ修正の度に大きな費用がかかってしまうというデメリットも考えてアプリ開発を検討していく必要があります。

 

そういったアプリ開発のデメリットを打開するための選択肢として、スタンプスのようなプラットフォーム型のアプリの保守費用を抑えながらスマホアプリでの集客というものもあります。

デメリット、メリット面を考えながら自社アプリを検討し、目的に応じてプラットフォーム型を選択するというのも視野に入れておくことで、制作完了後の運用がイメージに近いものになるでしょう。

 

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